農水大臣は昨日未明、国際宇宙ステーション（ISS）で栽培された「しゃべるトマト」と極秘会議を行っていたことが本紙の独自取材で明らかになった。会議は農水省地下5階の「宇宙農業連携室」と呼ばれる部屋で行われ、トマトは特殊な音声変換装置を通じて「地球の皆さん、こんにちはトマト」と挨拶したという。
ISSでは2025年から「超知能野菜プロジェクト」が極秘裏に進められており、微小重力と宇宙放射線の影響で通常の数百倍の知能を持つ野菜の栽培に成功していた。プロジェクト責任者の宇宙飛行士・星野光一氏によると「最初は単なる実験だったが、ある日突然トマトが『水をください』と話し始めた」と証言している。
本紙記者が農水省に潜入調査したところ、農水大臣は次期選挙の公約に「全国の学校給食への宇宙サラダ導入」を検討中であることが判明。省内では「子どもたちに食育と宇宙教育を同時に行える画期的な政策」と評価する声がある一方、「しゃべる食べ物を食べることへの倫理的問題」を懸念する意見も出ているという。
宇宙サラダ導入に関して街の声を集めると、「自分の名前を呼びながら食べられるのは心理的ハードルが高い」（43歳・会社員）、「野菜嫌いの子どもが『食べないで』と泣かれたらどうするの？」（35歳・主婦）など懸念の声が目立った。一方で「しゃべるトマトなら自分から『私を食べて』と言ってくれるかも」（28歳・飲食店勤務）という前向きな意見も。
この計画を推進しているのは「国際宇宙農業研究所」という機関だが、本紙の調査によれば、この研究所は農水省の一室に机が3つあるだけの「バーチャル研究機関」であることが判明。所長を名乗る西田晃氏（62）は「研究所は存在しますよ。ただ予算の都合上、物理的な建物はありません」と語った。同氏はさらに「しゃべるトマトは将来的に農家の相談相手になったり、最適な収穫時期を自ら知らせたりする革命的存在になる」と熱弁した。
先週行われた「宇宙サラダ試食会」に本紙記者が潜入したところ、政治家たちは会話するキュウリやレタスを前に困惑した表情を浮かべていた。農水大臣が「これからの日本農業の未来だ」と宣言すると、テーブルに置かれたトマトが突然「選挙に勝ちたいならボクを食べて」と発言。会場は一瞬静まり返った後、苦笑いに包まれたという。
しゃべるトマトの栽培コストは現在1個あたり約380万円。農水省は「量産化により10年以内に1個500円まで下げる」という見通しを示しているが、財務省は「そんな予算はない」と冷ややかだ。専門家からは「人工知能との共存が叫ばれる時代に、食べ物と会話するという新たな倫理的課題が生まれている」との指摘も出ている。
地球と宇宙をつなぐ「しゃべるトマト」の未来は不透明だが、農水大臣の熱意だけは本物のようだ。最後に記者の質問に対し、トマトは「僕を食べれば宇宙の英知が得られるよ」と答えたという。なお、この記事の取材中、記者が試食した「しゃべるミニトマト」は味については一切言及しなかったことを付け加えておく。
